札幌馬主協会

　シンガポールの競馬が10月５日の開催をもって廃止された。

　シンガポールといえば、シャドウゲイトやコスモバルクが国際競走を勝ったことが日本のファンには記憶されているだろう。国際競走は２０１５年まで実施されていた。そこから10年経たずに廃止である。崖を転がり落ちたようなこの事態は、どのように起きたのだろうか。

　筆者は現地在住だったわけではないし、各種資料を原語で読んできたわけでもない。ただ、シンガポール競馬との関わりはそれなりに持ってきた。細部まで正確ではないかもしれないが、おおむね合っているはずという形で経緯をご説明したい。

　最初の躓きは２０１０年、シンガポール国内に２つのカジノが開業したことだ。国土の狭いシンガポールゆえカジノに行くことは簡単で、しかも彼の地のカジノは入場料があるとはいえ年間パスが設定されている。競馬がカジノに「食われた」のは自然なことだった。

　問題はその先である。シンガポール政府は基本的に競馬に冷淡で、ネット投票の許可範囲は狭かった。国民の中にもオンライン賭事への嫌悪感があるようで、そのあたりは日本と事情が異なる。

　焦ったシンガポールターフクラブ（ＳＴＣ）が打った手は縮小均衡で、「ベッティングセンター」と呼ばれる大～中規模場外発売所はそれなりに残したものの、コストカットと称して「ベッティングアウトレット」という小規模場外を、１箇所を残して閉鎖してしまった。代わりにシンガポールプールズという、宝くじやサッカーくじを販売する窓口で馬券を売るようになったのだが、買って帰るタイプの宝くじ・サッカーくじと、映像を見ながら反復的に賭ける馬券では事情が異なりすぎる。当然売り上げ減に拍車がかかった。

　最終的には競馬のうち馬券発売（ウェイジャリング）部門を分離してシンガポールプールズに全面委託することとなった。競走と賭事が一体化している体制（まさにＪＲＡのような）のほうがベターというのは世界的に競馬の常識だが、その逆をいったわけである。唯一、シンガポールプールズに移管するメリットはブックメーカーのような固定オッズの提供だったのだが、それが広がることもなく、ネット投票も広がることはなく、競馬は緩やかに衰退していった。

　シンガポール競馬の廃止は宅地開発のため政府に敷地返還を要求されたというのが建前だが、ありていに言えば「政府に潰された」というのが実感に近い。

　ただ、ＳＴＣという組織の実力にももともと疑問符がついていた。役員クラスが中途採用で来て悪手を連発してまた転職していくようなこともあった。筆者は国際サイマル関係でＳＴＣとやりとりしていた時期があったが、その時のウェイジャリング担当バイスプレジデントも、気が付けば居なくなっていた。

　さて、皆さんが気になるのは日本でＩＲ・カジノが広がると、同じようなことが起こりうるのかということだろう。

　筆者は当面は楽観的に考えている。ＪＲＡという組織の実力とブランドは世界トップレベルのものだ。池上の東京競馬会や安田伊佐衛門の時代からこの強固なシステムを築いてきた人々に対し、競馬関係者はもっと感謝の念を持ったほうがいい。

　日本ではカジノができても、そこに日々アクセスできる人口は日本人全体のごく一部である。しかも現状では入場料が設定される一方、年間パスの話は出ていない。地理＋費用を考えるとギャンブル人口における「カジノ入り浸り」は僅かな比率に留まるだろう。

　ただ仮に、オンラインカジノが許可されるとか、最近若者に人気のポーカーがオンライン限定でベッティングありになるとか、スポーツベッティングが合法化されるといったことが起きると話は大きく変わってくる。

　この10年売り上げが増えてきたのは、スマホバブルとコロナバブルのおかけだ。申し訳ない話だが、競技の魅力が増したわけではない。ネット販売という新しい地平が広がったこその売り上げ増だが、これは競馬（に限らず公営競技）にとって神風レベルの話であり、第２弾はない。そして、スポーツベッティングなど別種目がネット上に参戦してきた場合、潮目は悪い方に大きく変わる。

　可能性がいちばんあるのはスポーツベッティングだろう。水原一平氏のおかげで（？）日本のスポーツベッティング議論はいったん沈静化しているが、カジノも推進派の巌窟王的な努力の末に合法化されたわけである。将来ネット上で陣取り合戦が始まる可能性はある。競馬業界を構成するメンバーは、いまのバブルに酔うだけでなく、将来競合が現れた場合でも「大衆に選ばれる競馬」であるよう、考えていかねばなるまい。